健康経営

アドヴィックスは「世界一お客様に喜ばれるブレーキ屋集団」をスローガンに掲げています。
そのためには、若年層から高齢者まで従業員一人ひとりが、心身ともに健康な状態でパフォーマンスを最大限に発揮することが大事です。
従業員の健康維持や促進を経営における最重要課題のひとつと捉え、私たちはさまざまな健康施策や職場環境づくり、風土醸成などの戦略的投資を行っています。さらに最終KPIの達成にむけたPDCAサイクルを意識した健康経営を心がけています。

今後の高齢者雇用年齢引き上げを視野に入れ、従業員の『健康年齢』を2030年までに5歳下げることを目標にしています。
この達成に必要な指標を、アブセンティーズム、プレゼンティーズム、ワークエンゲージメントとしています。
これらの指標に影響を与える、健康投資施策の取り組み状況に関する以下に挙げる指標についても、定期的なモニタリングを行い各施策の改善検討につなげています。

• 「健康年齢」とは実年齢と健康診断結果年齢との差

• 健康年齢は実年齢と健診結果に基づいて算出した健康年齢との差の平均を表記。
  毎年健康保険組合より提供される健康スコアリングレポート内のデータを活用している。
  （健康年齢目標▲5歳の対象は30歳以上の従業員）
• ワークエンゲージメントはストレスチェック内の項目「仕事をしていると、活力がみなぎるように感じる」、「自分の仕事に誇りを感じる」という設問の回答より算出。
  （2023年度測定人数：5342人、回答率：99.2％）
• アブセンティーズムは年度の疾病休業開始後、有給休暇を除く、暦30日以上の疾病休業者率を算出。
  （2023年度測定人数：5817人、回答率：100％）
• プレゼンティーズムはSPQ（東大1項目版）を用いて算出。健康な状態で発揮できるパフォーマンスを100％としたときに過去1ヵ月で80％以上発揮できたと感じる従業員の割合。
  プレゼンティーズムの目標：2030年までに70%
  （2023年度測定人数：5342人、回答率：99.2％）
• 2030年目標
  • BMI25以上者　　　　 　　20％
  • 喫煙率　　　　　　　　　 20%
  • 新規メンタル休職者率 　　0.8%
  • 運動習慣率　　　　　 　　50%　　　　　

産業医・保健師などの専門職を含むメンバーにて、健康増進施策の検討・実施を行っています。
グループ会社においても、アイシングループ健康部会を通して、活動の共有を行い、グループ一体となって健康施策を進めています。
また各拠点において、統括安全衛生管理者、産業医、衛生管理者、各職場の代表者等から構成する安全衛生委員会を毎月1回開催し、健康増進施策の実施や安全衛生管理、労働災害の発生、長時間労働等の状況について報告し、労働災害の未然防止や職場環境の整備・改善に向けて取り組んでいます。

アドヴィックスの健康経営の取り組みが評価され、経済産業省より「健康経営優良法人」の認定を受けています。

女性従業員のいきいきとした活躍を促進するために、女性特有の健康課題への取り組みとして、管理監督者向け・女性従業員向けそれぞれにおいて「女性の健康教育」を実施しています。また2022年から月経や出産、不妊、更年期など女性特有の健康課題の解決支援としてフェムテックプログラムを導入し、女性が仕事とライフイベントを両立できるよう支援しています。婦人科健診も費用補助や受診率向上に向けた啓蒙活動を行っています。

（ ）は満足度

毎年10月の労働衛生週間にあわせ健康増進をねらったイベントを開催しています。従業員の健康意識の醸成を目的に、骨密度・血管年齢測定などのイベントや、睡眠に関する講演会などを実施しています。

（ ）は満足度

定期的に健康新聞を発行し、従業員が健康情報に触れ、健康づくりに取り組めるよう支援しています。季節の話題なども取り入れ楽しく読むことができるよう工夫しているとともに、より多くの方が閲覧できるようアドヴィックスグループWeb社内報にも掲載しています。

健康に関する内容に特化した 「健康ポータルサイト」を社内ウェブサイトに作成し、従業員がいつでも閲覧できるようにしています。ポータルサイトには、 社内で実施している健康施策のスケジュールや運動や食事方法などの健康ニュース、季節ごとに流行する感染症や熱中症など、疾病のニュースを発信・掲載しています。 また、「復職フロー図」、「在宅勤務での健康管理サポート」など、 心身の健康に関するマニュアルや社内規定も掲載し、必要な時にいつでも確認ができるようにしています。

従業員の健康意識の醸成、行動変容に向けて、健康保険組合と連携し年間を通して「リラックスヨガ」や「ボクシングエクサイズ」などのオンライン健康セミナーを実施しています。

「運動習慣の定着」を目的に、年２回ウォーキング大会を開催しています。個人・チーム単位で１ヵ月間の合計歩数を競うイベントや休日には県内の健康テーマパークを会場とした「ウォーキング祭」も行っています。
2023年の開催では336名、20チームが参加し、参加者の66％の方が「体重や腹囲が減少した」との効果がみられています。

喫煙による健康障害リスクの低減と、受動喫煙防止を促進する活動を2025年度喫煙率24.2％を目指して取り組んでおり、2024年度より敷地内全面禁煙を開始しました。また、保健師による禁煙サポートや、健康保険組合と連動して禁煙プログラムを実施し、禁煙外来の通院費用を一部補助するなど、禁煙希望者をサポートしています。

病気の早期発見・早期治療を促進するため、従業員への定期健康診断の重要性を周知し、受診促進に努めています。健康診断の事後措置として、産業医による面談指導や就業制限による安全配慮、精密検査受診フォローを行いながら、自己管理の大切さを呼びかけ、症状の重症化予防サポートに努めています。
また定期健康診断の無料オプション検査として、血液検査によるがん検診を取り入れ早期発見によるがんの健康リスク低減に取り組んでいます。大腸がん検診、胃がん検診（ペプシノーゲン・ピロリ抗体検査)、前立腺がん検診（PSA検査）、眼底検査は希望者へ無料で実施しています。また健康保険組合と協業で、人間ドッグ・ 脳ドッグ、婦人科健診の費用補助や受診率向上に向けた啓蒙活動を行っています。

• 23年度オプション検査投資額　2,902,500円（税抜）/年） 　　

厚生労働省が定めるガイドライン該当者に対して、生活習慣病の予防対策として社内専門スタッフ等による特定保健指導を就業時間内に受講できる体制を整えて実施しています。

職場の良い風土を醸成するため課題抽出と対策立案までをディスカッションするだけでなく、参加者それぞれが「行動宣言」を作成、実行しています。

女性が働きやすい環境をつくるために、子育ての悩みや聞いてみたいことを先輩社員や他の女性社員から聞ける情報共有の機会（交流女性サロン）を提供しています。

休職した従業員が円滑・確実に職場復帰できるように、産業医や保健師、専任スタッフ、職場上司が連携して復職をサポートする制度を整えています。

産業医や保健師など社内専門スタッフによる相談窓口を全拠点に設置し、従業員からの相談対応ができる体制を整えています。
精神科医や社外臨床心理士による対応も行っています。

24時間健康相談ができる電話相談窓口を設置しました。従業員だけでなく
その家族も利用できます。社内の相談窓口や就業中、職場には相談しづらい場合に気軽に利用でき、従業員本人とその家族の体調不良、こころの悩み、介護・育児の相談、近隣の医療機関紹介など幅広い内容で相談が可能です。
また、有資格者による対面での相談にも対応しています。

• 2023年度EAPに対する投資額：2,025,000円（税抜）/年